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出生前診断10年で2・4倍に 7万件、高齢妊娠増加が背景か

 出産前に胎児の異常を調べる出生前診断が2016年には少なくとも約7万件行われ、06年の約2万9300件と比べ10年間で2・4倍に増えたとみられることが、国立成育医療研究センターなどのチームの調査で28日までに分かった。学会が把握しきれない無認定施設での事例もあると考えられ、実際にはさらに多い可能性がある。

 比較的リスクが高い高齢妊娠の人が増えていることが背景にあるとみている。チームの佐々木愛子医師(周産期医学)は「遺伝の専門家の意見を聞いて、倫理的なことも含めてよく考えて検査するか決めてほしい」と話している。
※登場する人物・団体は掲載時の情報です。

(2018年12月28日 更新)

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