新型コロナウイルス禍で出産・育児に関する情報が得にくくなり、不安を感じている初産婦が増加している―との調査結果を、岡山大の研究グループがまとめた。医療機関による母親学級の中止などが影響しているとみられる。研究を主導した同大大学院保健学研究科の中塚幹也教授（生殖医療）は「出産・育児に悪影響を及ぼす恐れがあり、困難を感じている人への支援が必要だ」としている。

　調査は６～８月、岡山、福山市の２医療機関の協力で実施した。妊婦４３３人に、コロナの影響に関する３８項目を質問。１７～４５歳の４００人（初産婦２１１人、経産婦１８９人）から有効回答を得た。

　初産婦に「不安に感じること」（複数回答）をコロナ拡大前と拡大後で尋ねたところ、拡大後は５２・６％が「妊娠、出産、子育ての情報取得」を選び、拡大前の３３・６％から１・５倍に増加。「育児技術の習得」は拡大後は５９・７％が不安に感じ、拡大前の３２・２％から１・８倍に上昇した。

　「３密（密閉、密集、密接）を避けるため、育児について学ぶ『母親学級』が中止になっているほか、情報交換する『ママ友』をつくる機会が減っていることが要因ではないか」と中塚教授は指摘する。

　「コロナの感染拡大で新たに不安に感じていること」（複数回答）を経産婦と初産婦に質問。両方合わせ、「自身が感染して胎児に影響がないか」７５・３％▽「自身の感染」６５・０％▽「立ち会い出産ができるか」６０・８％―などと続いた。

　経済的な不安については、感染拡大後は「ある」「ややある」とした妊婦は合わせて５０・８％となり、拡大前から１３・５ポイントも増えた。拡大後に経済的な不安が生じた妊婦を対象に、うつなどの精神状態を調べた結果、５・３％が特に重い「重度」、１９・７％が次に重い「中等度」となった。

　中塚教授は「コロナ禍で妊婦の負担が増大している現状が浮き彫りになった。支援もなく精神状態が悪化してしまうと、『妊娠さえしなかったら』との思考に陥り、ネグレクト（育児放棄）や虐待につながりかねない」と警鐘を鳴らしている。