輸血の際に混じり合う血液が少ないため発熱などが起きる可能性が低い四百ミリリットル献血が、岡山県内の医療機関からのニーズに応えられるだけの量を確保できていない状態が長年続いている。献血者にその必要性が十分に認識されていないことが県のアンケートで判明しており、一層のＰＲが求められている。

　献血は、二百ミリリットルと四百ミリリットルがあるが、四百ミリリットルの方が輸血にかかわる血液提供者が少なくて済むため、発熱や湿しんといった副作用の可能性が低い。県によると、県内の医療機関からの需要は、四百ミリリットルが８０～８５％を占めるという。

　しかし、全献血者（成分献血を除く）に占める四百ミリリットル献血者は、二〇〇三年度が５７・９％（全国平均７１・３％）、〇四年度が６５・４％（同７１・６％）。〇四年八月以降、ちらしを作るなどして啓発に力を入れ始めた結果、〇五年度は一月末現在、７４・９％に達したが「病院のニーズにはまだ応えられていない」（県医薬安全課）。

　県は、昨年十一月に移動献血車を利用した約千百六十人に、四百ミリリットル献血に関する初の意識調査をしたところ、四百ミリリットル献血が求められていることを「知らない」とした人は３５％に上った。

　四百ミリリットル献血が推進されている理由は、「血液不足」を挙げた人が二百ミリリットル献血者の４８％、四百ミリリットル献血者の５６％を占めた一方、本来の目的である「副作用低減」と答えた人は、二百ミリリットル献血者の２３％、四百ミリリットル献血者の１４％しかなく、必要性が正確に認識されていないことが分かった。

　同課は「四百ミリリットル献血の意義があまり浸透していない」とし、〇六年度からの五年間で四百ミリリットル献血者の割合を８５％に上げることを目標にＰＲに力を入れる方針。