脳梗塞（こうそく）の治療に有効な血栓溶解剤「ｔＰＡ」による治療を行っていた病院の約１割が、専門医がいないなどの受け入れ態勢不足を理由に、２００７年から０８年までの１年間に治療をやめていたことが、川崎医科大の木村和美教授（脳卒中科）を主任研究者とする厚生労働省研究班の全国調査で分かった。

　調査は昨年１０―１１月、急性期脳卒中診療を行っている１４６６施設を対象に実施。９４５施設から有効回答を得た（回答率６４・５％）。

　調査によると、脳梗塞治療にｔＰＡが保険適用された０５年１０月以降に治療が可能となったのは４３７施設。これに対し、４５施設はいったん始めたものの、０７年１０月―０８年９月の間にやめた。岡山県で中止した施設はゼロだった。

　治療をやめた理由については、４０施設が「脳卒中専門医を中心とした診療チームがない」と回答。「専門の常勤医が１―２人しかいない」「集中治療病棟や病床がない」などの項目についても、大半の施設が中止理由に挙げた。

　中止した４５施設に対し、新たに治療が可能になったのは岡山県の１つを含む２９施設で、総数で１６減った。

　木村教授は「ｔＰＡ治療の鍵を握るのは人材という点があらためて浮き彫りになった。急性期の脳卒中患者を受け入れているすべての病院が同治療を導入できるよう、国は専門医の育成に取り組む必要がある」と指摘している。

ズーム

　ｔＰＡ　血中にあるプラスミノゲンというタンパク質を、血栓を溶かすプラスミンという酵素に変える働きを持つ。脳梗塞発症から３時間以内に効果がある。治療に当たっては、画像診断が２４時間可能で十分な人員や設備を有していることなどが求められる。