持続可能な医療の提供をテーマにしたシンポジウム（岡山医療連携推進協議会主催）が６日、岡山市北区鹿田町の岡山大Ｊホールであり、同市内の６医療機関による連携の在り方について、産学官などの関係者が意見を交わした。

　協議会は、医療機関が連携して人材・設備の効率化を目指す岡山大メディカルセンター（ＯＵＭＣ）構想を発展的に引き継ぐ形で、２０１７年６月に発足。同市内に病院を持つ岡山大、恩賜財団済生会、国立病院機構、労働者健康安全機構、日本赤十字社と同市の計６団体で構成している。

　シンポでは、同大の槇野博史学長が協議会の活動について「医療人材の育成と治験・臨床研究の連携を構築すること」と紹介。治験の品質向上や実施件数を増やし、地域経済の活性化にもつなげる将来構想を披露した。

　パネル討論は「持続可能な岡山医療と協議会への期待」について、協議会メンバーらが発言。岡山赤十字病院の辻尚志院長は人口減社会の到来を踏まえ「今後も医療を提供し続けられるのか。需要と供給のバランスを考えないといけない」と連携の必要性を強調したほか、恩賜財団済生会の松原了理事は「大学を中心としたがんなどの症例研究に参加することで、岡山の病院全体のレベルを上げていきたい」と話した。

　岡山経済同友会の梶谷俊介理事は「医療情報の共有化を進め、一人一人のＱＯＬ（生活の質）を高めてほしい」、大森雅夫岡山市長は「効率的な高度医療の提供体制は重要。ぜひ連携の中身を増やして」とそれぞれ注文した。

　経済産業省の江崎禎英政策統括調整官による「超高齢化社会への対応」と題した特別講演もあった。

　シンポには医療、行政、経済界から約２５０人が参加した。