大規模災害時の医療情報考える 岡山で研究会、被災地医師ら発表
大規模災害時の患者情報の取り扱いなどを考えた研究会
周囲が浸水し、停電と断水で病院機能が一時まひしたまび記念病院（倉敷市真備町川辺）の村上和春理事長は、早期の対応が必要な人工透析患者の受け入れを他の病院に依頼した経緯を説明。「インターネットが使えない状況で患者の情報を共有するのに紙のカルテが役立った。今後はネット上でよりスムーズに情報を共有できる環境づくりも必要」と語った。
避難所で医療支援を行った藤井クリニック（総社市駅南）の藤井基弘院長は「患者が仮設住宅などに移ると担当医師の間で医療情報の引き継ぎが難しくなる。服用薬やアレルギーの有無など個々の医療情報を何らかの形で日頃から集約しておくべきだ」と提案した。
研究会は、ネットを通じて患者の診療情報を共有する一般社団法人・医療ネットワーク岡山協議会が企画。県内外の医療関係者ら１５０人が参加した。
（2018年11月18日 更新）
