岡山県内に甚大な被害をもたらした西日本豪雨で、被災者の心理的ケアが課題となっている。生活の見通しが立たない中で沈んでいく気持ちや、ＳＯＳを発する力が弱い子どもたちをどうサポートしていくか―。１８日には倉敷市で支援者を対象にした緊急研修会があり、医師ら専門家が適切な対処を呼び掛けた。

　研修会では、国立病院機構災害医療センターの河嶌讓医師（４０）と、子どもの支援に取り組む非政府組織（ＮＧＯ）「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」の赤坂美幸氏（４２）が登壇した。

　河嶌氏は、時間の経過で変化する被災者の心理的反応を説いた＝図。災害発生直後の「茫然自失（ぼうぜんじしつ）」の状態から、支援や報道の集中とともに温かなムードに包まれ、被災者同士が連帯感で結ばれる「ハネムーン」（蜜月）期を迎える。その後、世間の関心の薄れなどで「幻滅」するようになるが、復旧が進むにつれて安定した心理状態に戻るとした。

　一方で、被災者の２割程度は災害のストレスが自然に回復せず、心に問題を抱えてしまうと指摘。心理的援助の５原則として、安全感・安心感を促す▽落ち着かせる▽個人やグループの自信を促す▽つながりを促す▽希望を持てるよう働き掛ける―を挙げた。

　赤坂氏は、災害で強いストレスを受けた子どもの「心理的応急処置」（ＰＦＡ）を紹介した。

　処置は（１）「見る」（２）「聴く」（３）「つなぐ」―の３ステップ。まず被災地で支援が必要な子どもを探し、もし見つかれば寄り添い、具体的な困り事に耳を傾ける。次に必要な情報や支援者の紹介など、適切なサポートを受けられるようつないでいく。カウンセリングや医療行為とは異なり、内容を理解すれば誰でも行えるという。

　研修会は、倉敷市学童保育連絡協議会が、くらしき健康福祉プラザ（同市笹沖）で開催。約１４０人が参加した。

（2018年07月19日　更新）