西日本豪雨で大規模な浸水被害を受けた倉敷市真備町地区では、地区内１１の医療機関が診療停止状態になり、岡山県医師会は日本医師会などと共に緊急支援に当たっている。「医療がなければ町の再建はない」と陣頭に立つ松山正春県医師会長に状況を聞いた。

　県医師会として１１日、かかりつけ医療機関を失った被災者のために、日本医師会災害医療チーム（ＪＭＡＴ）の派遣を要請した。

　＜１２日の倉敷チームを皮切りに、県外から福岡、兵庫、大阪、香川などのチームが相次ぎ現地入り。１８日現在で延べ３２チーム、医師、看護師ら１５０人余りが参加した。真備や水島地区の避難所で外傷や皮膚、目の治療などを行っている＞

　自衛隊が出動し、各医療機関で泥のかき出しや浸水した設備の処分も進んだ。当初は「もう再開できない」と訴えた医師もいたが、診療所がきれいに片付き、ＪＭＡＴの活躍にも刺激され、意欲を取り戻してくれた。

　＜２４日ごろと見込まれる水道の復旧を待って、複数の診療所が再開を準備しており、いち早く仮設で患者の受け入れを始めたところもある。県医師会は再開する診療所に対し、応援の医療者を派遣する体制づくりの検討も始めた＞

　今後、被災者が避難所から公営住宅や仮設住宅などに転居すると、元のかかりつけ医から遠くなり、通院できない人が出てくる恐れがある。医療機関を巡回するバスの運行などについて、倉敷市や県と協議していきたい。

　本格的な診療にはレントゲンや超音波診断装置などが必要で、県医師会として被災機関に贈る義援金も募っている。一日も早く被災者が元のかかりつけ医に通えるようにしたい。

（2018年07月23日　更新）