医療や福祉の専門職でつくる「岡山県地域包括ケアシステム学会」（理事長・椿原彰夫川崎医療福祉大学長）は２５日、岡山市北区兵団の県看護会館で学術会議を開き、高齢者らが地域で自分らしく生きていくために必要なケアの在り方を探った。

　日本看護協会の副会長で、関東学院大看護学部長も務める斎藤訓子さんがオンラインで基調講演。医療や福祉を巡る国内の現状について「高齢化の進展で在宅医療のニーズは増え続け、２０４０年にピークを迎える」と説明した上で、高齢者を地域で支える体制の構築が欠かせないと強調した。

　新型コロナウイルスの感染拡大で交流制限が相次いだ結果、「高齢者が時間の感覚を失ったり身体機能が衰えたりと悪影響が生じている」と指摘。「医療や福祉の専門職はもちろん、地域の警察や商店主といった多職種が連携して高齢者の異変に気付き、必要な支援につなげることが大切」と呼びかけた。

　県内の在宅医、訪問看護師らのシンポジウムや、理学療法士や作業療法士らによる地域ケアの実践報告もあった。市民ら約１８０人が聞いた。