「主な仕事は腎移植の待機患者さんのケア。移植前の検査から薬の処方も行います」

　米フィラデルフィア市のペンシルベニア大病院で働くキャロリン・ミローさんが、岡山からの慢性腎臓病（ＣＫＤ）視察団を前に切り出した。

　彼女の職種は「ナース・プラクティショナー（ＮＰ）」。医師と看護師の中間に位置し、一定の診断や治療ができる上級看護職だ。

　米国では４０年以上も前からＮＰ制度を導入。看護師になった後、専門的な教育を大学院で最低２年受けて資格を取得するという。

　「米国でもＣＫＤ患者は増えている。医師だけではカバーできない。それを補うのが役目」とミローさん。

　日本は医師法で医師以外による診断などの医療行為を禁止しており、ＮＰは存在しない。だが、高齢社会の到来による医療ニーズの増大などを解決する方策として、一部の関係者が制度導入の動きを活発化。大分県立看護科学大は２００８年、大学院に高度な知識を持った看護師を育てる「ＮＰコース」を設けた。

　視察団メンバーで、岡山済生会総合病院腎臓病・糖尿病総合医療センター長の平松信副院長は「医師、患者ともに恩恵を受けられる。日本の医療制度に合った形に変えれば、導入を検討してもいいのでは」とする。

家庭で血液透析　

　ＣＫＤの症状が悪化し、末期腎不全になれば透析治療が始まる。

　国内の透析患者は３０万人に迫り、９０％以上が週２、３回通院し、専用機器で血液を浄化する「血液透析」を受ける。１回の治療時間は４、５時間。必然的に生活上の制約は多くなってしまう。

　米国の透析事情はどうか―。視察団はペンシルベニア大病院近くのダビタ透析センターを訪問した。

　「家庭で血液透析が可能な小型の透析器が近年登場し、普及している」とアラン・ワッサースタイン医師。

　日本も家庭での血液透析は可能だが、機器が大きく、導入はわずかに０・１％。一方、ペンシルベニア大では６％が家庭血液透析を選んでいるという。

　患者はセンターで数回訓練を受けた後、機器を導入。就寝中などに透析するため、患者のＱＯＬ（生活の質）向上に役立つという。

日本は上意下達　

　今回の米国視察には腎臓専門医だけでなく、看護師や保健師、食事療法の指導を行う管理栄養士も参加した。

　さまざまな医療従事者が連携する「チーム医療」を学び、日本の診療システムに生かすのが目的だ。

　ペンシルベニア大病院では治療方針などを決めるカンファレンスに医師や看護師、管理栄養士らが出席。公的保険と民間保険が混在する米国らしく、各種保険に通じるソーシャルワーカーも加わり、患者ごとに最適な医療環境を整えていく。

　日本でも一部の病院が実施しているが「医師から指示があり、それに従う上意下達方式が主流」（ある医療関係者）なのが現状だ。

　平松副院長は「家庭血液透析の普及やチーム医療など、米国の進んだ面は多い。日本の医療環境になじむものから、生かしていきたい」としている。
　　
ズーム

　透析治療　日本透析医学会によると、国内の慢性透析患者数（２００９年末現在）は２９万６７５人で、近年は毎年６７００人〜１万人のペースで増加している。透析には「血液透析」と、腎臓と同じく血中の老廃物などを取り除く機能がある腹膜を活用し、家庭などで１日４回ほど自分で透析液を交換する「腹膜透析」がある。施設は全国に約４２００カ所あり、血液透析を受けている患者は９６・６％。家庭での血液透析は０・１％。腹膜透析は３・４％。