「初めてのことばかりだが、不手際は許されない。緊張しっぱなしの４日間だった」

　津山中央病院（津山市）で２月５日、岡山県内では２例目となる脳死臓器提供が行われた。藤木茂篤院長は脳死判定が確定するまでを、こう振り返った。

　脳死ドナー（臓器提供者）となった４０代の女性が県内の他の病院から転院してきたのは２月１日。くも膜下出血だった。午後５時前には脳死とされる状態に。その３０分後、健康保険証に臓器提供の意思が記されていることが分かり、家族に提供を打診した。

　翌朝、女性の夫から「話を聞きたい」と返事があった。日本臓器移植ネットワーク認定コーディネーターの安田和広さんが、岡山県臓器バンク（岡山市北区）から駆け付けた。院長に救急医、主治医、安田さんらで入念に協議し２日夜、女性の家族に説明した。

　夫婦は以前、臓器提供について話し合っていたという。「彼女の意思を尊重したい」。家族の決断で、脳死臓器提供は次のステージに移った。

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　ドナー候補が現れた臓器提供病院が、家族の意思確認後に行うのが脳死判定だ。

　生命維持機能を持つ脳幹の反射消失を確かめるなど、数々の検査を実施する。藤木院長は「脳波活動が無くなったことを確認する平たん脳波検査時に、『アーチファクト』を取り除くのに苦労した」と振り返る。

　アーチファクトは「人工産物」の意。医療現場では「偽所見」とも言われ、人や医療機器の影響で脳波が平たんにならない現象を指す。法的脳死判定マニュアルにも「検査室は個室が望ましい」などと例示されている。

　津山中央病院では、最も影響を受けないと思われるＣＣＵ（冠疾患集中治療室）を使い、本番前に試験的に女性の脳波を測定した。

　「この脳波で脳死と判定してもいいのか」―。徳島大の専門家に相談して判断を仰ぎ、慎重を期した。

　今後もドナーが現れることを見据え、施設改修でアーチファクトが起きない個室を整備する方針も決めた。

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　２月４日午後、準備を整えた津山中央病院は判定を実施。２回の検査を経て午後１０時６分、法的な脳死と判定された。

　翌５日午前、国立病院機構岡山医療センター（岡山市北区）、国立循環器病研究センター（大阪府）などの移植病院から臓器摘出チームが次々に到着した。

　家族が女性の脳死臓器提供を承諾してから摘出まで、藤木院長を含む医師や看護師、職員ら数人のスタッフは対応に追われ、通常業務をほぼ全面的にストップ。臓器提供に全力を傾注した。

　「大きな労力が必要だったが、ドナーの崇高な意思に沿うことができた。臓器提供により４人の患者さんが移植を受けられたことで、われわれも報われた」と藤木院長は言う。

　悲しみに暮れる家族に臓器提供を提示する苦しさ、脳死判定の難しさや煩雑さ…。提供病院の負担軽減を望む声は小さくない。

　提供病院の一つ、岡山赤十字病院（岡山市北区）の忠田正樹院長は提言する。「公的な脳死判定チームを編成して派遣するシステムがあれば、どこでも同じ水準で判定ができ、現場の負担を軽くすることにつながるはずだ」