国内の７組に１組の夫婦が不妊とされ、少子化も進む現在、体外受精といった生殖補助医療（不妊治療）の現状や課題について考える公開シンポジウムが２８日、岡山国際交流センター（岡山市北区奉還町）で開かれた。専門の医師や大学教授ら５人が講演、学生や医療関係者ら約８０人が聞き入った。

　ＩＶＦ大阪クリニックの福田愛作院長は、英国で体外受精が成功した１９７８年ごろの妊娠率は１％未満だったが、最近は３０〜４０％に高まっていると紹介し、「日本には体外受精のできる施設が６００以上あり、体外受精大国といえる」と説明。一方で、「提供卵子の使用の禁止など倫理面で難しい問題もある」とした。

　国際医療福祉大の柳田薫教授は「生殖補助医療には、受精卵の培養管理などを担う専門技術者『胚培養士』の存在が欠かせない」とし、医師や看護師らとの連携強化のためコミュニケーション能力の高い胚培養士の養成を訴えた。

　岡山大が開設を目指す「生殖補助医療技術キャリア養成特別コース」準備の一環として開催した。