「在宅医療・遠隔医療の現状と将来」をテーマにした公開学術講演会が２４日、岡山市内のホテルで開かれ、取り組みを進める医師がその方法や意義について解説した。

　岡山大高齢社会医療・介護機器研究推進講座の笠原真悟准教授は、昨年の外来患者の６割が県外在住だったことを挙げ、「遠隔医療のニーズは高まっている」と指摘。同大などが開発した、自宅にいる患者の心電図データなどを管理できるシステムを、県北の高齢者らに利用してもらう取り組みを紹介し、「最適な在宅医療に向けた有用性の検証を進めたい」と述べた。

　岡山市立金川病院の大森信彦院長は「中山間地域の住民は地元に強い愛着を持っており、医療に関しても在宅で済ませたいとの思いがある」と提言した上で、昨年１０月、地域医療と介護の包括ケアを目指すネットワークを御津医師会と発足させたことを報告。「医療介護をはじめとした生活支援に地域全体で取り組める体制を築きたい」と話した。県内の医師ら約２００人が聴講した。