半世紀近く瀬戸内海の離島住民の健康を支えてきた国内唯一の巡回診療船「済生丸」（１６６トン）が岐路に立っている。老朽化が目立つが、最大６億円に上る新船建造費用のめどが立っていない。運航する社会福祉法人・済生会（東京）は今月、将来のあり方について本格的な議論を始めた。

　１９日午前。玉野市の無医島・石島の港に済生丸が接岸すると、島民が次々とタラップを上って来た。島の人口は１０３人（１日現在）。このうち約４割が６５歳以上だ。

　「ずっと待っとったんよ」。半年ぶりの巡回診療に、にぎやかな声が船内に響く。胸部エックス線撮影と大腸がん検診、医療相談を実施。約１時間２０分の間に４２人が受診した。

　１０年近く前、巡回診療で膵（すい）臓の病気が見つかった東元多嘉子さん（８２）は「市内にかかりつけの医療機関はあるが、一人では出かけられない。船が定期的に来てくれるのは助かる」と感謝する。

　済生丸は済生会が創立５０周年を記念して１９６２年に就航させた。医師、看護師と検査機器を載せ岡山、広島など瀬戸内４県にある６８の島や半島を回り、健康診断、がん検診、内科診療などを原則無料で実施。２００８年度までに延べ約５１万人が利用した。

　乗船して約１０年になる木村一幸船長（５５）は「島は医療過疎地の典型。とりわけ高齢者は診療機会に恵まれていない。巡回診療の必要性を痛いほど感じる」と話す。

　長年の活動で目立つのが、船体の傷み。３代目となる現在の「３世号」は９０年の就航から２０年たち、デッキがきしみ、雨漏りがする。

　同会は０６年から新船建造を検討。だが、造船需要の高まりや鋼材の高騰で見積額は３世号の倍以上となる６億円に上った。医療機器の更新にも数千万円かかる。

　瀬戸内４県は建造に計２億円の支援を予定している。だが、３世号建造費用の約７割を占めた民間の寄付は景気低迷もあって見込みにくいという。

　ただ、島民のニーズは根強い。済生会が昨年１０月、真鍋島（笠岡市）の住民を対象に実施したアンケートでは、約９割が運航を「存続してほしい」と望んだ。

　同会は１５日、外部有識者を含めた検討会を立ち上げ議論を開始、５月中に方向性を出す方針。検討会のトップを務める岩本一寿常任理事（７２）は「負担は重すぎるが、何とか前向きな結論を出したい」と話している。