治療法の選択に当たり、患者にとって心配なのは、予後とともに治療費の問題。できるだけ自己負担を抑えて納得できる治療を続けるにはどうすればよいのか。岡山済生会総合病院（岡山市北区伊福町）で医療ソーシャルワーカーを務める井上美夕起さん（医療福祉課長）にアドバイスをお願いした。

　同病院のクリニカルパス（標準的な診療計画表）に沿って入院治療の患者負担額を試算してもらうと、治療法と公的医療保険の一部負担割合の組み合わせで表上のようになった。３割負担なら、いずれの治療でも１０万円を超える。

　強い味方になるのは高額療養費制度。支払い月額が所得階層によって定められた上限を超えた場合、保険者（協会けんぽや市町村の国民健康保険窓口など）へ申請すれば、超過分の払い戻しが受けられる＝表下。７０歳以上はさらに低い限度額が設定されている。

　通常、払い戻しまでに３カ月程度かかるが、井上さんは「入院の場合、限度額適用認定証をつくっておけば、病院窓口での支払いを上限額までで済ませることができます。手続きを知らない人も多いので、入院予約の際などに制度を紹介しています」と説明する。

　ただし、国保保険料の滞納や未納があると、認定証が交付されないことがある。井上さんは「ほかにも利用できる制度がある場合もあり、早めに相談することが大切です」と呼びかける。収入も資産も困窮しているケースでは、生活保護の認定を受ければ、治療費は全額公費負担になる。

　また、がんを取り除いた後、再発予防のためにインターフェロンやＢ型肝炎の核酸アナログ製剤治療を必要とする場合、国の肝炎総合対策による助成制度がある。昨年４月以降、自己負担は所得によって月額１万円と２万円の２段階になり、継続的に治療を受けやすくなった。

　一度の治療で根治すればよいが、肝がんは再発リスクが高い。治療後の通院検診や定期的な画像診断（ＣＴやＭＲＩ）にも医療費がかかることを考慮し、制度を知って賢く利用したい。