岡山大病院（岡山市北区）は、ドナー（臓器提供者）から摘出した肺を専用装置につなぎ、体外で生存状態を維持する国内初の「体外肺灌流（循環）技術」導入へ準備を進めている。これまで「医学的な理由」で移植を見送られた肺も状態を整えることで使える可能性が高まり、移植機会の増加につながる。同大倫理委員会は２６日、同技術や心停止移植の実施などを盛り込んだ「肺移植ガイドライン」の改定を承認した。

　本人意思が不明でも家族の承諾で脳死臓器提供を可能にした改正臓器移植法の全面施行（２０１０年７月）以来、脳死ドナーは急増し、約１年間で５６人が現れた。しかし、肺移植を希望し日本臓器移植ネットワークに登録する人は１５０人（６月末現在）で、増え続ける患者へ十分に行き渡る状況にない。

　提供された肺も「医学的な理由」で移植を断念する場合がある。中にたんが詰まって空気が入らず機能が低下するなどしたケースでは体外肺灌流技術を用いて状態を回復させ、移植の可否を評価できるといい、岡山大病院は「多くの患者さんに機会を提供したい」と導入を決めた。

　同大病院の大藤剛宏肺移植チーフらが同大倫理委に申請した。大藤チーフはスウェーデンへの短期留学で技術を習得。０７年から動物の肺で実験し、循環させる液体などの改良を重ねて臨床応用のめどがついたという。「年内にも脳死移植の際に活用したい」とする。

　一方、同技術が導入されれば、肺細胞のダメージなどから移植に適さないとして、国内では行われていない心停止肺移植も技術的に可能となる。大藤チーフは「実施準備は整ったが、現状では臓器を斡旋（あっせん）するシステムがなく、実現は困難。学会など関係者に働き掛けたい」としている。

　ガイドライン改定では、生体肺移植のドナーを２親等から３親等の血族まで拡大。臓器の大きさが合わずに移植機会が訪れない小児患者に対し、ドナーの肺下部の一部を使う区域移植なども盛り込んだ。