シンポジウム「感染症と通常医療」（岡山県医師会、県病院協会主催）が２３日、県医師会館（岡山市北区駅元町）であり、オンライン中継された。２年以上にわたる新型コロナウイルス禍で浮き彫りになった地域医療の課題と今後の在り方について、県内外の医師７人が意見を交わした。

　県内でも感染拡大のたびに病床逼迫（ひっぱく）の危機にさらされてきた。県病院協会の難波義夫会長は「県内は大規模病院が重症者を受け入れ、中小病院が軽症者の対応に当たるすみ分けができた」と評価。県医師会の松山正春会長は「行政と医療機関の連携が取れ、入院調整はうまくできたのではないか」と述べた。

　一方で、コロナ診療優先でひずみも生まれたという。岡山済生会総合病院の大原利憲名誉院長は「通常の手術は流行が落ち着いたときに一気に対応せざるを得ず、スタッフの負担は相当なものだった」と振り返った。

　感染力が強い「オミクロン株」の流行で再び深刻化している保健所の業務負担について日本医師会の江沢和彦常任理事は「かかりつけ医を中心にカバーできる部分もあり、検討を進めていくべきだ」と指摘した。

　外出機会の減少を踏まえた健康維持やがん検診の受診者落ち込みに関する報告もあった。医療関係者や県民ら約１５０人が聴いた。