２００１年の中枢同時テロを機に米国で始まった「大規模災害に対応する医療教育プログラム」研修が２１日、倉敷市松島の川崎医科大付属病院で始まった。基礎講座修了者を対象にした実践編で、東京以外での開催は初。２２日まで。

　全国の医師や看護師ら４２人が参加。同プログラムの日本事務局がある東京医科歯科大救急災害医学の大友康裕教授が「災害時は視点を個人から集団に移す。全体を見ないで対応を誤ると死者は増える」「けが人に手を差し伸べる自分たち（医療チーム）の安全確保が最優先」などと述べた。

　２２日は、がれきが散乱した災害現場を再現し、対応を実践。指揮系統や治療の優先順位を決めるトリアージなどを学ぶ。

　受講した川崎医科大付属病院救急科の井上貴博医師（３９）は「自然災害だけでなく、化学テロなどにも対応できる幅広い視野と訓練が必要だと感じている。何が起きても適切に対応できるよう学びたい」と話していた。

　同病院救急科と県医師会が、同プログラム日本事務局の協力を得て開催した。