倉敷市内でインフルエンザが猛威を振るっている。昨年末以来、医療機関１施設当たりの平均患者数は県内７保健所管内で最多。本格的な流行期が早めに到来しており、今後も長引く恐れがある。市保健所などは高齢者施設などに対し、手洗いやマスク着用といった対策の徹底を呼び掛ける文書を発送した。　

　市内１４医療機関からの報告に基づく市のまとめによると、１施設当たりの平均患者数は今年第１週（１２月２９日～１月４日）が５１・３人、第２週（１月５～１１日）が６８・８人。ともに県平均（第１週２０・５人、第２週４２・９人）を大きく上回り、昨シーズンの最も多かった週（３６・４人）を既に超えた。

　流行期が早いのも今シーズンの特徴。患者数が増えるのは例年は１月下旬から２月にかけてだが、今季は１２月下旬から急増が見られる。冬休み明けとともに学校での集団感染も広がり、１９日は市内の２７校園（患者数５９３人）で発生が報告されるなど、勢いが衰える気配はない。

　県も１５日、全域に２年ぶりとなるインフルエンザ警報を発令している。

　検出されたウイルスは、感染力が強く重症化しやすいＡ香港型が中心。市保健所はリスクが高い高齢者や乳幼児、慢性疾患患者への感染を防ごうと、市内の高齢者福祉施設、保育園などへ予防対策の徹底を求める文書を１６日に送付した。市教委も９日、市立の全幼稚園、小中高校と支援学校にメールで警戒を呼び掛けた。

　市保健所保健課の中野宏子課長は、手洗いやうがい、外出時のマスク着用などを予防のポイントとして挙げ、「一人一人が危機感を持って予防に努めることが大切。かかったかなと思ったらすぐに医療機関で受診してほしい」としている。