夫婦以外の第三者が関わる生殖補助医療の現状や課題を考えるシンポジウムが２５日、岡山市北区津島中の岡山大で開かれた。医師ら５人が講演し、体外受精や顕微授精で精子と卵子を結びつける技術者「胚培養士」の育成環境の整備などを訴えた。

　国際医療福祉大病院（栃木）の柳田薫リプロダクションセンター長は、国内の夫婦のうち６組に１組が不妊の検査や治療を経験するなど生殖補助医療へのニーズが高まっていると説明。「胚培養士は重要性が増す一方で国家資格がなく、教育環境は確立されていない。大学で専門学科を創設するなど整備が急務だ」と述べた。

　不妊体験者を支援するＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ」（東京）の松本亜樹子理事長は、不妊で悩む夫婦が抱える精神的負担に言及。「常に不安を感じており、医療機関側は患者と積極的にコミュニケーションを取るよう努めてほしい」と話した。

　岡山大生殖補助医療技術教育研究センターが主催。学生や医師ら約１３０人が聴いた。