山あいや離島など、医療機関が不足する地域で重症患者が出たときに、威力を発揮する“空飛ぶ救急車”ドクターヘリ。医師を現場まで運び、応急処置後に都市部の大病院に搬送する。中四国で唯一、ドクターヘリ事業を手掛ける川崎医科大付属病院（倉敷市松島）を訪ね、フライトドクターらに現状を聞いた。

要請から３０分で治療も

　川崎医科大付属病院ドクターヘリ待機室に、倉敷市消防局からの緊急電話が鳴り響いた。

　 ▽ＰＭ２：５８―要請

　「出動要請ですね。どんな状況ですか？」

　ヘリ運航会社の担当者が、事故現場や患者の状態を聞き取る。機長と整備士は部屋を飛び出し、ヘリポートへ向かった。

　情報はすぐに同病院高度救命救急センターにも届き、フライトドクターとナースも走り始めていた。

　▽ＰＭ３：０２―離陸

　「ドクターヘリ、エンジンスタート」。ヘリは時速２００キロを超える速度で約１７キロ先の倉敷市内の現場へ。

　▽ＰＭ３：０８― 到着

　臨時へリポートの運動場に着陸。患者は５０代男性。草刈り機で左ふくらはぎの一部を断裂。医師は止血など応急措置を行った。

　▽ＰＭ３：２８―病院

　患者は医師とドクターヘリに乗り、同病院高度救命救急センターに。歩行に障害が出てしまうため、整形外科医が消毒後に縫合。治療は出動要請からわずか３０分で終了した。

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　フライトドクターの１人で、川崎医科大付属病院救急科の荻野隆光准教授（５３）が、必ず身に付けているバッグがある。中には気管切開セット、ガーゼに加え、ゴーグルや革手袋。「（事故現場では）ガラスの破片などから身を守るためにも、あらゆる事態を想定して急行する」。過酷な救急現場が目に浮かぶ。

　ドクターヘリ機内は、まるで救命救急センター。患者を寝かせるストレッチャー、心電図や酸素ボンベ、除細動器なども装備。「これが大切」とフライトナースの吉峯由香さん（３２）が手に取って見せてくれたバッグには点滴セットにガーゼ、縫合用の糸と針、胸に血がたまった時に使う管が入っていた。

　１分１秒を争う処置が必要なだけに入念な準備が欠かせない。


年間４５０件出動　高コスト、「夜間」が課題

　ドクターヘリは１９９９年、厚生労働省が川崎医科大付属病院などに全国で初めて試験配備。現在１３道府県に１４機あり、主に医師が患者の元に駆け付ける「現場出動」と、地元病院から都市部の病院に運ぶ「病院間搬送」で年間５０００件を超える出動がある。

　同病院では２００１年４月から本格運航を始め、これまでの総出動件数は３０３９件。出動件数は年間４５０件前後で推移し、０７年度は過去最高の４７５件に上る。

　運航時間は原則午前９時から日没３０分前。岡山県内をはじめ広島、香川、兵庫県の一部をカバーする。

　「県北だと最寄りの病院や川崎医科大まで救急車で１時間以上かかるが、ヘリだと３０分以内で行ける」と同病院救急科の荻野准教授。

　近年は学校グラウンドや公園など使用環境の整備も進む。「自治体や各消防本部の協力で、臨時ヘリポートが増えている」と荻野准教授。０１年３月末は１５２カ所だったが、現在は５５６カ所と約４倍に。「ヘリポートが増えればそれだけ現場が近くなり、救命率も高まる」

　最大の課題は「コスト」（荻野准教授）だ。操縦士や整備士の人件費、燃料費など運航に関わる維持費は年間約１億６０００万円。国と県が折半しているが、補助金は定額のため、現在の仕組みだと出動件数が増えれば赤字になる。また、実施していない夜間フライトも、要望が多いだけに検討課題と言える。

　９月初旬、高梁市内でトラックと衝突し内臓に重傷を負った新見市の２０代女性は、ドクターヘリで命が助かった。女性は「手を握って『頑張れ』と励ましてくれた先生たちの言葉が忘れられない。ヘリが来てくれてよかった」と話す。

　荻野准教授は「本格運用してから８年目となり、活動は知られるようになった。ドクターヘリの有用性をさらに示し、各方面に理解してもらえるようにしたい」と話している。