理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床心理士が計三十七人。二〇〇七年度は院内、外来・通園、在宅などで理学療法八千五百七十八件、作業療法五千六百三十八件、言語聴覚療法四千百三十一件、心理八千四百六十九件に対応した。自治体の要請で療育、検診、在宅訪問といった地域の療育活動もする。

　子どもたちへの作業療法には、体に感じる視覚、聴覚、触覚といったさまざまな感覚をまとめて利用する『感覚統合』の考えが基にある。妹尾鈴子課長と竹中佳子主幹は「自信を持ってできること」から誘導しコミュニケーションを取ることにつなげる。話すことが難しい場合は、身ぶりで意思を伝えられるよう導く。

　理学療法は、例えば自ら姿勢を変えることができない場合は、ボールや手作りの器具で、うつぶせなどの姿勢をとる練習をする。これは排せつを促し、たんを出しやすくする効果がある。「子どもは遊びの中で学べるようにしている」と羽原史恭主幹。