高齢者の既往症やかかりつけ医といった情報を記載した用紙を専用カプセルに収め、どの家でも分かりやすいように冷蔵庫で保管して急病時に救急隊員らに伝える取り組みが県内で広がっている。カプセルの形状から「いのちのバトン」などと呼ばれ、高齢化の進展などを背景に笠岡、井原など４市が導入。身寄りのない高齢者らの不安解消に一役買っている。

　円筒形のカプセルに名前や生年月日、既往症や緊急連絡先などを書いた用紙を収納。駆け付けた救急隊員らは冷蔵庫のカプセルで必要な情報を得て、スムーズな対処に結び付ける。東京都港区が２００８年５月に全国で初めて導入し、各地に広がっている。

　県消防保安課によると、高齢化に伴い６５歳以上の救急搬送者数は増加傾向で、県内の２００９年の搬送者約６万９千人のうち高齢者は約３万６千人と５割以上を占めている。一方、過疎や地域コミュニティーの希薄化などで、高齢者が倒れた場合に必要な情報が救急隊員や医療機関に伝わりにくいといったこともカプセル導入の背景にある。

　県内の各自治体や社会福祉協議会（社協）によると、県内では昨年６月に始めた井原市が最初で、笠岡、瀬戸内、真庭の計４市が市内全域または一部で導入。備前、浅口、高梁市、勝央町などで取り組みを検討している。

　笠岡市では昨年１０月、市社協新山支部がカプセルを「いのちのバトン」（高さ１７センチ、直径６センチ）と命名し、地区の７５歳以上の一人暮らしの高齢者らに配布。以降、対象を広げ、市社協が今年９月末までに市内全域の約１６００世帯に配布した。

　「万一、話ができない状況になっても必要事項が確実に伝えられる。離れて暮らす息子たちも安心する」と吉岡節子さん（８１）＝同市新賀。笠岡地区消防組合によると、これまで救急搬送した６世帯にバトンがあり、「既往症などが分かり、いずれも迅速な対応ができた。救命率も高まるだろう」と効果を強調する。

　井原市では、市社協が「はーとふるカプセル」（高さ２１センチ、直径６センチ）の名称で６５歳以上の独居高齢者らに配布。市の補助金も活用し、約２６００世帯に届けた。

　笠岡市社協の柚木義和事務局長（６１）は「取り組みがさらに広がり、行政や民生委員、消防関係者らがかかわって高齢者を支えるネットワークが構築されることに期待したい」と話している。