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回復期リハビリの課題理解 県協会が初の研究会

回復期リハビリについて理解を深めた研究会

 県回復期リハビリテーション協会(会長・浅利正二倉敷リハビリテーション病院長)の第1回研究会が23日、倉敷市松島の川崎医科大付属病院で開かれた。急性期を過ぎた患者の生活機能を向上させる回復期リハビリの現状と課題について、医療や介護関係者が理解を深めた。

 回復期リハビリテーション病棟協会(東京)の石川誠代表理事が「私たちの使命は、患者を良くして早く地域に戻ってもらい、適切な支援につなげること」と話し、多職種によるチームアプローチの大切さを強調した。

 回復期リハビリ病棟は2000年の制度化後、右肩上がりに増えて全国に6万3千床以上ある。石川代表理事は県内には10万人当たり60床程度で、全国平均の約50床を上回っていることも紹介し「リハビリ医療は量的から質的整備の時代に入った。在宅復帰率向上など成果が求められている」と話した。約330人が聴講した。

 県の協会は、高齢化や生活習慣病の増加による回復期リハビリニーズの高まりを踏まえ、職種間連携などを目的に県内の22病院で本年度設立した。
※登場する人物・団体は掲載時の情報です。

(2013年02月24日 更新)

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