不妊治療の体外受精などを行う技術者の育成に取り組む岡山大の生殖補助医療技術教育研究（ＡＲＴ）センター開設を記念したシンポジウムが２２日、岡山市北区鹿田町の同大鹿田キャンパスで開かれ、岡山県内の医療関係者や学生ら約１６０人が聴講した。

　日本生殖医学会理事長の吉村泰典・慶応大教授ら６人が講演。吉村教授は、健康な未婚女性が将来の妊娠に備え卵子を凍結保存することを認める同学会の指針（１１月）について「適齢期の２５～３５歳に出産すべきという教育にもなる」とし、凍結した卵子による妊娠の確率が１割ほどであることに触れ「完全な方法でないことを知っておいてほしい」と注意を促した。

　また同センターの舟橋弘晃教授は、生殖医療における妊娠率は小規模施設ほど低い傾向にあることを報告。「センターで優れた教育モデルをつくって（小規模な）地方の施設のレベルアップに貢献したい」とした。

　同センターは１１月に開設され、兼任の教授３人と客員教授１人、専任助教２人を配置。体外受精や顕微授精などで精子と卵子を結び付ける胚培養士ら技術者を育て、現職のキャリアアップを図る。