救急患者の受け入れ拒否問題などの原因を探る「救急医療体制推進シンポジウム」が５日、倉敷市美和の倉敷中央病院大原記念ホールで開かれ、医療関係者ら約１５０人が医師不足や軽症搬送の増加など救急医療が直面する課題への理解を深めた。

　倉敷、総社市など５市３町の医師会や消防局などでつくる県南西部圏域医療体制推進協議会が初めて企画。消防署や病院関係者ら計７人が現場報告し、意見交換した。

　玉島消防署の平田徹朗救急主任は「昨年１年間の小児患者の８割が軽症での搬送。休日・夜間当番医代わりになっている」と指摘。水島中央病院の中務治重院長は、救急搬入を断った主な理由として「対応できる医師がいない」「空き部屋がない」「立て続けの搬入依頼」を挙げ、「医療の需給バランスが崩れている。過重業務で疲弊する医療従事者が多い」と述べた。

　「救急医療は地域社会のライフライン」をテーマにしたパネルディスカッションもあった。